イーサリアム財団の研究員が最近提案した新しい改善案「EIP-8363（Tapered Issuance Burn）」をめぐり、エコシステム全体が大きく揺れています。この提案の核となるのは、イーサリアムのステーキング比率が上昇するにつれてバリデーターが受け取る報酬を動的にバーン（焼却）し、全供給量の50%がステーキングされた時点で追加発行される報酬を実質ゼロにするという計画です。

しかし、これに対する内外の反発は非常に激しいものです。まず、機関投資家の視線は冷ややかです。SharpLinkのジョセフ・シャロムCEOは、DeFiの実質的な基準金利の役割を果たしてきた利率が崩壊すれば、約350億ドル規模のリキッドステーキングトークン（LST）担保エコシステムが脅かされ、結果としてビットコインに対するイーサリアムの競争力が低下すると警告しました。これに加え、個人バリデーターたちも強く反発しています。ヘゴタ（Hegota）アップグレードの審査を2日後に控えて突然この提案が持ち上がったことに加え、報酬が減れば規模の経済を持たない小規模なソロステーカーが最も大きな打撃を受けることになるからです。

「ウルトラサウンドマネー」という資産の希少性を守るという意図は良いものの、ネットワークを支える個人バリデーターとDeFiの中核である機関投資家の双方から反発を招いている状況です。個人的には、この提案が原案のまま通過するのは難しいのではないかと思います。イーサリアム財団がこの激しいフィードバックを受け入れ、どのような妥協案を打ち出すのか、興味深く見守りたいと思います。