今年、暗号資産プロジェクトによる自社トークンのバイバック（自社株買い）額が、過去最大規模の約6億3,800万ドルに達したというニュースです。フィナンシャル・タイムズがブロックチェーン分析企業アリューム・ラボ（Allium Labs）のデータを引用して報じました。これは前年同期比で17%増という数字であり、2024年全体のバイバック規模が数十万ドルにとどまっていたことを考えると、凄まじい成長ぶりです。

興味深いのは、この資金の約90%がわずか2つのプロジェクトから拠出されている点です。手数料収入の大部分をバイバックに充てるHyperliquid（ハイパーリキッド）と、プロトコル純利益の半分を投じるPump.funです。それぞれ3億7,000万ドル、2億ドル規模でトークンを買い戻しました。その結果、今年Hyperliquid（HYPE）は145%、Pump.fun（PUMP）は109%も急騰し、弱気相場の中でも圧倒的な存在感を示しています。最近ではEthenaも利益の大部分をバイバックに充てる提案を行い、コミュニティを賑わせました。

しかし、バイバックが常に正解というわけではなさそうです。Jupiterは約1,400万ドルをバイバックに投じましたが、トークン価格は今年に入って半値になり、Chainlinkもバイバックを実施したにもかかわらず価格が大幅に下落しました。結局のところ、バイバックは強固な基盤を持つプロジェクトの価値を増幅させる「拡声器」の役割を果たすに過ぎず、大規模なロックアップ解除や市場の売り圧力を打ち消す万能な特効薬ではないということです。今後、このバイバックのトレンドが持続可能なモデルとして定着するのか、注目しておくべきポイントですね。

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